【新年のご挨拶】幕を開けた2026年、本日より始動いたします。

「2025年が去り、2026年がやって来ます。」と綴った年末の投稿から数日。 ここ、市川市は、新年らしい清々しい空気に包まれています。

改めまして、新年あけましておめでとうございます。 市川マーケティング研究所の鈴木です。

本日1月5日より、当研究所も2026年の業務を本格的に始動いたしました。 生まれ育った市川で、今年も皆様の事業に良い刺激を与えられるような活動をしていきたいと思います。


さて、私の年末年始はというと、お餅を頬張り、お屠蘇(とそ)を嗜みながら、一冊の本と向き合う時間を過ごしていました。 手にとったのは、これまで何度も読み返してきた古典的な名著『マーケティング戦略論』(上原征彦著)です。

上原征彦著『マーケティング戦略論』。1999年に発行されたマーケティングの名著です。

時代が変わっても色褪せない本質的な問いを改めて辿りながら、頭の中にあったのは、当研究所のこれから、そして、日々ご依頼をいただく皆様のマーケティングのことでした。

『マーケティング戦略論』が著された時代から、すでに四半世紀が経過し、企業のマーケティング環境や生活者の消費環境は、当時と比べて大きく変容しています※1。もし、この本が、当時最先端だったテクノロジーや、勃興するトレンドを扱っていたものであったなら、その内容は、現在のビジネスでは使えるものではないでしょう。しかし、『マーケティング戦略論』が提示する理論やフレームは、驚くほど古びていません。そのままでは使いづらいフレームであっても、少しアレンジを加えるだけで十分に使えそうですし、シンプルで切れ味の鋭い理論(例えば「情報不完全下の需要曲線理論」)は、大いに参考になるものばかりです。

斬新な技術やツールが登場して世間で取り沙汰されるようになると、私たちはついそれらを理解しようと躍起になってしまうものです。私自身、X(旧Twitter)で「本日の日経MJより」と題した投稿を継続している通り、トレンド情報の収集は日課になっています。

【コラム】Posts starting with "本日の日経MJより。"

市川マーケティング研究所の公式Xアカウント※1では、日々、マーケティングに関する情報を発信しています。 年末の本日も上のような投稿をしています。 上の投稿は、「本日…

しかし、すぐに陳腐化する可能性の高い情報をありがたがって受け取ること(それは多くのビジネスパーソンが、急かされるようにやっていることですね)よりも、古典に学ぶこと(こちらは、大事なことだとわかっていても、やっていない人が多いと思われます)の方が、大きな意味を持つと、最近改めて感じています。

潮流、流行、兆候にも目を配りつつ、その裏側にある普遍的な原理や人間の本質――顧客企業の活動も、最終消費者の購買行動も、すべて人間の行動です――を古典から読み解く。その往還が大事であるという、身もふたもないことを年始にあえて書いておこうと思い、筆を執ってみました。もちろん、デジタルの筆であり、架空の筆ですが。


2026年も、市川マーケティング研究所は、皆様の課題解決に一緒に取り組んでいく所存です。

先日、「研究所の事業内容」のページの記述を、加筆修正しました。市川マーケティング研究所では、どんな事業をやっているの?とお思いの方は、以下のページをご覧ください。

研究所の事業内容

最終更新日:2026年1月5日 「市川マーケティング研究所」は、フリーランスのマーケター・リサーチャー・アナリスト・ライターである鈴木雄高が掲げる屋号で、次の3つ4つの…

ご相談、お問い合わせは、以下のページからお願いいたします。

お問い合わせ

「市川マーケティング研究所」のウェブサイトをご覧いただき、ありがとうございます。お問い合わせ・ご相談などは、問い合わせフォームに必要事項をご記入の上、お送りく…

それでは、本年も、どうぞよろしくお願いいたします。


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〈注釈〉

※1:1999年当時と2026年現在を比べると、企業のマーケティング環境や生活者の消費環境は量的・質的の両面で大きく変容しています。1999年はテレビ・新聞・雑誌を中心としたマスメディア主導の情報環境で、企業が発信する広告メッセージが消費者の意思決定に強い影響を与えていました。

一方、2025年現在はスマートフォンとソーシャルメディアの普及により、消費者自身が発信するUGC(口コミ、レビュー、投稿動画など)が購買行動に大きな影響を及ぼしています。ソーシャルメディアを通じて他の消費者や、時には企業に対しても影響を及ぼすような発信者は、インフルエンサーと呼ばれていますね。

生活者は企業情報だけでなく、他の消費者の経験や評価を参照しながら判断するようになり、情報の信頼源は企業に集中していた状況から、多数の個人へと分散していきました。企業には、一方向的な広告訴求だけでなく、UGCが生まれやすい体験設計や、共感・参加を促すコミュニケーションが求められています。

また、当時は商品の購入場所は(通信販売は存在していましたが)店舗が主流でしたが、現在では様々な分野で、ECでの購入が一般化しています。そして、あらゆる場面にAIによるパーソナライズされた意思決定の支援が入り込みつつあるのが、現在の消費環境、マーケティング環境の特徴です。