【おしらせ】鈴木が登壇します｜「気候変動と消費者行動から見るこれからのリテール戦略」（2026年3月19日、オンライン）
市川マーケティング研究所
市川マーケティング研究所の鈴木雄高は、現在、公益財団法人流通経済研究所の特任研究員を務めているのですが、このたび、流通経済研究所主催セミナーで登壇することになりました。
2026年3月19日（木）にオンラインで開催される「気候変動と消費者行動から見るこれからのリテール戦略」という名のセミナーで、企画・司会は中央大学商学部の寺本高教授、私以外の登壇者は、中央大学商学部の中野暁准教授です。
明らかに暑くなっていますよね、近年。3年前の2023年には国連のグテーレス事務総長が、「地球温暖化の時代は終わった。地球沸騰化の時代が始まった」と発言しましたが、"沸騰"という比喩を使いたくなるほど、暑くなっています。
今回のセミナーで、私は、「猛暑が消費者の買物意識と購買行動に与える影響を探る」と題した90分の報告を行います。
内容は、
- 地球温暖化時代が終わり，地球沸騰化時代がやって来た
- 猛暑対策商品の多様化と夏商戦の長期化
- 猛暑が消費者の買物に対する意識に与える影響 ―消費者調査より
- 猛暑と降雨が購買行動に与える影響 ―消費者購買データ分析より
- まとめ ―小売業とメーカーに向けた示唆
を予定しています。
セミナーの概要は以下の通りです。
- セミナー名：気候変動と消費者行動から見るこれからのリテール戦略
- 日時：2026年3月19日(木) 13:30～16:30
- 開催形式：Web（ライブ）配信（Zoomを利用、見逃し配信あり）
- 参加費：1名様 30,000円（税込33,000円）
- お申し込み方法：下記の公式Webページよりお申し込みください。
上のグラフ（と表）は、東京で1970年から2025年までの期間に最高気温が35℃以上を記録した日（猛暑日）の数の推移を表しています。2009年と2010年の間と、2019年と2020年の間に縦線を引いています（表内に「2020～2015年」とありますが、これは誤りで、正しくは「2020～2025年」です）。
2010年代はそれより前と比べて猛暑日が多かったのですが、2020年代は6年間で101回も記録しており、「地球沸騰化時代」が到来しているという表現も、大げさではないように思えます。
下のグラフは、過去5年に東京で「熱中症警戒アラート」が発表された日数の推移です。
「熱中症警戒アラート」は、不要不急の外出を避ける、エアコンを活用するなどの予防行動を促す目的で発表されています。
猛暑で日中に外出することを控えざるを得ないとなると、スーパーマーケットに今日の夕飯の材料を買いに行く時間を遅らせようと考えたり、気温が上昇する前の朝早くお店に行くことにしたり、あるいは、近くにあるコンビニエンスストアでの買物に切り替える、ネットスーパーで注文するなど、消費者の行動に変化が生じる可能性がありますよね。
私の報告では、消費者は気温が何度になると買物の仕方を変えるのか、行動を変える場合、何をどのように変えるのか、といったことを、消費者調査で得られたデータを丁寧に読み解いていきます。
また、中野先生は、「昨今の気候変動と消費者行動、小売施策の課題レビュー」と題した報告を通じて、学術研究で明らかになってきたこと、小売業に対するインタビューの結果の読み解き、プロモーションや品ぞろえへの応用などを解説する予定です。
猛暑や大雨など、顕在化する気候変動を受け、消費者の意識や行動も変わってきている可能性があります。小売企業（リテーラー）はどのように対応すべきか（店舗への来店を促すだけでなく、ネットスーパー利用を勧めるべきなのか？）、メーカーや卸売業はどのような商品を消費者に対して提供すればよいか、本セミナー「気候変動と消費者行動から見るこれからのリテール戦略」を、そんなことを考える機会にしていただければと思います。
