「市川マーケティング研究所」の事業には、次の3つがあります。

  • 調査・コンサルティング事業
  • 研究事業
  • 教育事業

以下では、各事業の概要を説明します。

調査・コンサルティング事業

依頼者様が直面している課題を解消するための手立てを考え、課題解消の道筋をつける――このようなものが調査・コンサルティング事業です。

対象となる業界や領域、テーマは広範です。依頼主様の事業がB2Cの場合はもちろん、B2Bでも、あるいは、NPO病院学校などであっても、課題をマーケティングの観点から捉え直し、取り組むべき優先度の高い課題を明らかにして、行動計画と目標を決めて課題を解消するというアプローチが有効なことは多いです。

例えば、「顧客満足度調査」(CS調査※1)を、定期的に実施することで、既存顧客の満足度が低下していないか、満足度向上のために実施したマーケティング施策の効果はあったか、といったことを把握し、今後のマーケティング目標を定め、施策を講じている事業者様は多いことでしょう。一方、事業者が満足度の向上を図らなければならないの顧客だけではなく、従業員も含まれます。人手不足が慢性化している事業者様は多いですが、こうしたケースでは「従業員満足度調査」(ES調査※2)を行い、従業員が満足して働いているかどうかを把握することで、従業員にとって魅力的な職場づくりを進めることが有効です。

また、事業形態がどのようなものであれ、デジタル化が進んだ現在、多種多様なデータが有効活用されずに蓄積しているという事業者様も多いと思います。活用余地があるのに休眠状態にある、顧客情報、販売情報、商品情報もあれば、実施したは良いものの、ほとんど活用してない「お客様アンケート」のデータがあるかもしれません。このように、事業活動等を通じて蓄積されている情報/データを利活用したいといったご相談にも対応いたします。

依頼者様ご自身が課題を明確化できておらず、まだ言語化しきれない状態にあるかもしれません。そのような状態でのご相談も、喜んでお受けします。モヤモヤとしていることをお話ください。じっくりお聞きし、たくさん質問させていただきます。対話を通じて、課題を明確化できれば、目指すべき目標も定まります。

課題解消の道標を見つけたい方は、お気軽にご相談ください。

研究事業

「市川マーケティング研究所」の研究事業には、マーケティングおよびその周辺領域に関連する調査や研究を当研究所が単独で行う「自主研究」と、研究パートナー様と連携して行う「共同研究」があります。

代表の鈴木雄高は、2009年から2023年まで流通を専門とする研究所に在籍し、様々な調査・研究に従事しました。中でも、生活者の小売店舗利用や店内購買行動、買物時の意識に関する研究に注力し、研究成果を多くの事業者様に活用していただきました※3

当研究所では、上述の領域はもちろんですが、これに留まらず、好奇心と冒険心を忘れずに、様々なテーマの研究に取り組みます。一緒に「共同研究」を行ってみたいという方は、お気軽にご連絡ください。

教育事業

企業様や団体様などからのご依頼を受け、研修やセミナーを行います。例えば、

  • 最近のマーケティングの潮流と注目事例
  • 大手チェーンストアの戦略と今後の展開
  • 縮小する市場で顧客の支持を得る企業事例
  • コロナ禍を経て消費者の購買行動や意識がどのように変化したか

といったマーケティング、流通、消費の現状や変化を学ぶものや、

  • データ分析入門~データリテラシーを身につける~
  • 仕事に役立つロジカルシンキングの基本
  • 伝わる資料作成とプレゼンのコツ
  • 質問力を高める

のようなスキル向上を目的としたもの

  • 市場の変化を踏まえて自社の将来の事業を考えるワークショップ

という新規事業を念頭に置いたアイデア創出に関するものなど、幅広いラインナップをご用意します。

研修内容は依頼主様のご要望をヒアリングさせてただいた上で、ご予算とスケジュールを考慮して、カスタマイズいたします。上記以外でも、こんな研修やセミナー、勉強会の開催は可能なのか、講演会で話してくれないか、といったご相談もお受けします。開催方法は、会場で行う集合研修と、オンラインで行う研修の2種類をご用意しています。

お問い合わせ

各事業に関するお問い合わせ、ご相談、ご質問などがある方は、こちらより必要事項を記入の上、ご連絡ください。原則として3営業日以内にお返事いたします。初回のご相談は無料で受け付けております。

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〈注釈〉
※1:CS調査のCSとは「Customer Satisfaction」の略で、「顧客満足度」のことです。
※2:ES調査のESとは「Employee Satisfaction」の略で、「従業員満足度」のことです。
※3:公益財団法人流通経済研究所に在籍した約14年間、インストア・マーチャンダイジング(品揃えや陳列方法など)やインストア・プロモーション(店内での販売促進)、ショッパー・マーケティング(ショッパー=買物客に対するマーケティング)などの研究に取り組み、研究を通じて得られた知見を、小売業、卸売業、製造業の企業様にご活用いただきました。